情報商材の返金は可能なのか。その方法とは。

詐欺的な情報商材やセールスレターの内容からは

到底納得できないような情報商材を手にしてしまった際、

その代金を「返金」という形で取り戻せるのかどうか。

その可否の境目とその方法についてを言及しておきたい。

情報商材の返金は可能なのか。


まずこれはそのそもそもの前提となる部分であるが

その情報商材は本当に支払った代金を取り戻すべきものであるか。


これはその第一歩として重要となるポイントである。


根本として「法律」という線上に立てば、

基本的には法は消費者側を守る為に存在している為、

立場的に強硬な姿勢を貫けるのは消費者側である。


対して相手側の強みは

その現金もしくは決済金を受け取る権利を

ひとまずの段階では有しているというところである。


消費者側が何のアクションも起こさなければ

ひとまずその金はそのまま販売者側の方へ入っていく。


つまりそれを阻止する為のアクションを起こすか、

当の本人から返金を勝ち取るかが大きな境目なのである。


大抵の場合、情報商材の購入時は

インフォトップなどのASPと呼ばれる決済サイトが介入しているか

最近はインフォプレナー側の独自決済というケースもあるが

それでも大抵の場合はどこかの決済会社を利用している場合が多い。


独自決済時の決済会社として多く利用されているのは

IPS(インターネットペイメントサービス)とペイパルである。


その上で返金への難易度として最もハードルが高くなるのは

やはりその「現金」が販売者側の手元に入っている場合である。


銀行振込などで販売者側へ直に代金を支払っているケースなど、

これはある意味、その情報を購入する段階で

ほぼ返金は不可能なものへ金を投じている意識を持つ必要がある。


何故ならこのケースの情報代金を返金させるには,

当の販売者本人が自らの手でその代金を消費者側の銀行口座へ振り込むという

意図的な手続きを取らせなければならないからである。


これはASPや既存の決済会社を通して購入した情報商材も同様であり、

ペイパルなどであれば決済を行った際から

販売者が実際にその金を得るまでのサイクルも非常に短い。


最も猶予期間が長いのはインフォトップなどのASPを利用したケースで

この場合は購入日の翌々月5日にその代金が販売者の元へ送金される。


IPSなどの決済会社の場合は翌月末日が基本である。


つまりこういったASPや決済会社を介して情報商材を購入した場合は

その代金が販売者のもとへ支払われるまでが1つのタイムリミットなのである。


ただ既にそれを超過した段階でも返金を得る事は不可能ではない。


まずはその最も難しいケースから言及していきたい。


情報商材の代金が既に販売者の懐に入っているケースの返金事例


そもそも返金の必要性を感じるような情報商材は

あからさまな詐欺商材か誇大広告によって

その中身との落差を強く感じ得ない情報商材である事から、

販売者側もそれを意図して販売しているケースがほとんどである。


もともと人を騙すつもりで情報を売っている人間が

「返金してください」の一言にそうそう応じるわけが無い。


となると、既に現金が販売者側の元へ行ってしまっている以上、

返金を勝ち取れる可能性のある方法は下記の3つである。


1、法廷による民事裁判で「返金」の判決を得る

2、専門家より裁判を起こすという通知を出し示談に持っていく

3、ねばり強く当人と直談判を続けて返金を承諾させる



最も手軽というか、第3者の手を煩わせないのが3であるが

これはそもそも販売者がそこまでこちらの連絡に取り合ってくれるか。


ここが一番のポイントとなる。


大抵の情報商材販売者は返金の申し出には最初は「断る」形で対応するが

しつこく食い下がったところで連絡が途絶える場合がほとんどである。


また仮に継続的に連絡を取る事が出来ても、

相手からの「YES」とそれに伴う「返金手続き」、

これらを得る事が出来なければ何の意味も無い。


よって交渉力にもよるが「3」のケースはかなり難しいと言える。


そこでまずやってみる価値があるのは

「1」を念頭においた上での「2」の手続きである。


ただ専門家に依頼を出す時点である程度の手付金と成功報酬、

この2つは覚悟しなければならない。


通知を出すだけなら行政書士を利用しても可能であるが

百戦錬磨の販売者であれば行政書士からの通知などは

そのままゴミ箱に捨てられるのがオチである。


何故なら行政書士は「法廷」に立てないからである。


販売者側にとっては裁判を起こされるようなケースや

そこから敗訴となるようなケースはあまり好ましくはない。


それだけに「2」の方法を用いるのであれば

その本気度を見せつける必要もある為、

実際に法廷には立てないような行政書士を使うのはあまり意味がない。


法律知識に疎い販売者等であれば

行政書士からの通知でも

「行政書士」「裁判」「訴える」

というようなフレーズを目にしただけで

すんなりと返金に応じてくれる可能性も考えられるが

そうではない場合、行政書士からの通知はほぼ無視されて終わりである。


依頼料に関して言えば行政書士であれば

ただ返金を求める通知を出すだけなら1万円前後で請け負ってくれる可能性もあるが

これはまさしく「ダメもと」レベルの通知でしかない為、

完全に無駄骨に終わってしまう可能性は否めない。


対してそのままこの事案を裁判にまで持って行けるのは

「弁護士」もしくは「司法書士」である。


依頼料は行政書士より高くつくがひとまずの通知だけであれば数万円だろう。


つまりこの段階で既に現金が販売者のもとへ行ってしまった

情報商材の返金には少なくとも1万円以上の費用がかかるという事であり、

それ以下の価格で購入した情報商材については、

もはや代金が販売者のもとへ行ってしまった状態であれば

単純な損得を考えても諦めるより仕方が無いと言わざるを得ない。


勉強代だと思い、今後の糧にしていくしかないだろう。


また弁護士を介して通知を出せば、

販売者側も「裁判」を恐れて返金に応じる可能性は極めて高くなる。


ただここでも断固無視や返金しない姿勢を貫く販売者とは

法廷で争うより仕方が無い。


ここでも弁護士に対して裁判費用が発生するが

これは裁判に勝つことで相手側より徴収する事も可能である。


しかし法廷に立つとなればいよいよその情報商材が

本当に「詐欺的なもの」であったか、

もしくは「誇大広告によって購入させられたものであったか」であったか、

あとは「値段に見合わないもの」の判断が求められ、

それを立証できないことには裁判に勝つ事も危ぶまれる。


このあたりは情報商材やセールスレターなどの証拠をもとに

事前に弁護士側に判断してもらうしかないが

勝てる見込みがあるならやってみる価値はあるだろう。


ただここで1つ注意を促しておきたいのは

裁判に勝ったからと言って弁護士費用や代金が

100%戻ってくるとは限らない。


これはあくまでも民事裁判である為、

民事裁判による判決の基づく支払命令にはそこまでの強制力はないからである。


そこで相手の財産などを差し押さえる権限は生まれるが

相手の口座情報や財産状況などがわからなければそれも出来ない。


“勝訴=返金+弁護士費用の回収”


というわけでは無いという点は念頭に置いておくべきだろう。


情報商材の代金がASPや決済会社にあるというケース


このケースはまだ多いに返金を勝ち取れる可能性がある。


まずはそのタイムリミットを認識した上でASPに交渉し、

そこでラチが開かなければそのASPが提携している決済会社。


クレジット決済の場合はそのクレジット会社への交渉も可能である。


これらの機関に対しては弁護士などの通知もかなり効果的であり、

時間が限られている場合はひとまず

販売者側への送金を差し止めるような通知を出してもらうのも手である。


これらのASPや決済会社が消費者や専門家などに対し、

怠慢な態度で話に耳を貸さないという事はまず考えられない為、

消費者側の主張が正当なものであればまず返金は勝ち取れるはずである。


それだけに


・その情報が「詐欺商材」と言えるポイント

・その情報の広告が誇大広告であったと言えるポイント

・その情報の中身が価格に見合っていないと思える根拠



などの自分なりの主張は重要である。


それが理に叶っているものであれば、

各ASPや決済会社はすんなりと返金に応じてくれるだろう。


それでも交渉がうまくいかない場合は

数万円の費用を支払って弁護士に通知を出してもらう事である。


専門家からの通知であればその主張もそれらしいものになる為、

ASPや決済会社としても返金の条件は十分に満たせるものと考えられる。


何より彼等にとってみればその代金の返金に応じる事は

“販売者側との関係を多少悪化させる”という程度のもので、

実質的な金銭的被害はほぼ無いに等しいのである。


せいぜい販売額に対しての5%か10%という

わずかな報酬を得ているだけである為、

その4~9割を手にするであろう販売者に比べれば

どう考えても遥かに金銭的な被害も少ない。


だからこそ販売者への交渉よりも

これらASPや決済会社との交渉がスムーズなのである。


以上、情報商材の返金におけるその境目は

その「現金」や「決済状況」が今どの段階にあるか。


この一点が最も重要となるポイントであり、

その状況に応じた対応先と対応が必要という事である。


今は数十万円規模の高額情報商材も多い為、

そのような金額で見合わない情報やサービスを受けた場合、

多少のリスクや手間をかけてでも、

弁護士などの専門家への相談は行ってみる価値はあるだろう。


この記事が情報商材被害者の救いのきっかけとなれば幸いである。


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2013年12月5日 | コメントは受け付けていません。|

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即金系の情報商材は本当に「詐欺」なのか。

この情報業界には「即金系」と呼ばれる情報商材ジャンルが存在する。


今は無き「インフォスタイル」という情報商材ASPがそのジャンルを確立し、

一時はインフォトップやインフォカートに迫り勢いで

その売上を伸ばし続けていたとも言われているのだ。


そんなインフォスタイルに追随するかのように

この業界では数々の即金系ASPなるものが立ち上がり、

立ち上がっては消え、また立ち上がっては消えるという状況を作った。


そのまま今の残っている即金系の残党的ASPが

・インフォジャパン
・インフォフレンド
・インフォレストラン
・副業.com


などであり、その時期に立ち上げり消えていったのが

・インフォキャッチ
・インフォライフ
・インフォオーダー
・インフォイディア
・副業出版


などである。


また若干クリーンなイメージはあるものの

全盛期から今も水面下で半即金系を扱っているASPとしては

・インフォポイント

なども挙げられる。


いずれのサイトも即金系と呼ばれる情報商材を扱い、

この業界では若干冷ややかな目で見られている節さえある。


ただ情報商材業界の過去の足取りを見ると、

この即金系情報商材はこのような即金ASPの専売特許だったわけでは無く

インフォカートはもとよりインフォトップ、

更に遡る初代情報商材ASPとも言えるインフォストアなどでも扱われていた。


ただかの有名なE-BOOK白書を発行する

「トレンドライフ」(現在の経済新報)の登場などから、

大手ASPに対してのネット報道などが成され、

徐々にインフォトップやインフォカートは即金系情報商材を扱わなくなり、

その際に行き場を無くした即金系情報商材のインフォプレナーが

当時数少ないASPの中で唯一即金系情報商材の登録が簡単に行えた

インフォスタイルの方へ次々に大移動していったのである。

即金系ASP「インフォスタイル」の躍進と衰退


この頃から即金系ASPとそうでは無いASPに線が引かれ、


インフォスタイル=即金系=詐欺


というような風潮から


インフォトップ=安心


というような業界の相関図が出来上がっていった。


ただここで1つ定義を明確にしておきたいポイントがある。


それはそもそもその「即金系情報商材」とはどういうものなのか。


即金系=詐欺という事を言っているアフィリエイターはまだしも

その言葉を真に受けている多くの人間はあまりこの事を認識していない。


即金系ASPで売られている情報商材=即金系


そう考えている者もいるのではないだろうか。


そもそも即金系情報商材とは


ここで明確な境界線を1つ引いておくなら

即金系情報商材とは、

「ネタを明かさないセールスレターで売られている情報」

の事を言う


つまりその「中身」や「販売されているASP」は無関係なのである。


ネタを明かさないセールスレターというのは


“●●するだけで30万円稼げる”

“ある方法で不労所得”



というようなもので、

要するにそのビジネスモデルや手法が伏字になっているというもの。


ただその中身はアフィリエイトのノウハウであったり、

せどりや情報販売などのノウハウである事も珍しくは無い。


つまりその中身はインフォトップで販売されている


“せどりで月収30万円を稼ぐ方法”

“アフィリエイトで不労所得”



というような情報とさほど変わり無い場合もある。


よって即金系情報商材とは

その手法を明かさないという広告戦略によって売られている情報であって、

とくにそれ自体が必ずしも詐欺的なものというわけでは無いのだ。


勿論、消費者としてはどういうビジネスで稼ぐものか、

どういう手法で利益を上げるノウハウかを明かされている方が

そういうノウハウを欲しいという者が安心して情報を購入できる。


ただ即金系情報商材はそれが明かされていないというだけであって、

それが明かされていない事はセールスレターを見れば明らかなのである。


「どういう情報かもわからないなら買わないでおこう。」


どういうノウハウかがわからない点に不信感を覚えるなら、

そういうセールスレターを見た段階で買わなければいい。


ただそれだけの話なのである。


即金系情報商材=中身が明かされていないセールスレター


しかし世の中にはアフィリエイトやせどりや情報販売など

既存の多くのビジネスで失敗を繰り返し、

そういうものとは違う新しいビジネスを求めている者も多い。


そういう者達がこういった即金系情報商材に手を出すのである。


ただここで多くのアフィリエイターが


即金系=詐欺


というような事を謳っている事に対しては、

私はあえて苦言を呈していきたいと思う。


そもそも彼等が即金系に「詐欺」というレッテルを貼りたい理由は

自分の推奨する情報商材に安心感を与え、購入させる為に、

ただそういった即金系情報商材を詐欺だ何だと言っているだけなのである。


即金系情報商材は中身がわからない売り方をしているだけに

適当な批判文章を書いて詐欺商材呼ばわりする事はたやすいのである。


それをいい事に自分等の推奨する情報商材を信用させ、売り捌く為に

そういった情報商材の批判をして売上を上げようとするアフィリエイター、

そういった輩がこの業界には多数いるのである。


むしろそんなアフィリエイターの大半は大抵

業界の健全化などという耳障りのいい事を誇張し、

●●塾なるものに人員を集めては

自分等の息のかかった情報商材を販売している事がほとんどであり、

それが本当に価値のある情報であればいいものの、

そんな戦略を取っているアフィリエイターは

大抵が目先の金だけを追っている実は何のノウハウも持っていない、

単なる「金の亡者」である可能性が高いのである。


まさに批判するには手頃な即金系情報商材を詐欺と誇張し、

巧み自らの詐欺的な販売行為に顧客を誘導しているという図式である。


即金系情報商材=詐欺という風潮の実態


これは既存のインフォトップ系アフィリエイターにもその傾向は存在し、

何か適当な情報商材を中傷して自分の売りたい情報を売る。


これがあたかも正攻法化のような風潮になっている節さえあるのだ。


当然これは大きな間違いである。


先ほども言ったように即金系情報商材は

あくまでもそのビジネスモデルなどを明かしていない

広告戦略上の違いがあるだけに過ぎない。


逆に「どういうビジネスモデルか」を明かしていれば、

その情報商材が全て本当に価値のある情報かと言えば、

言うまでも無く決してそうでは無いのである。


ビジネスモデルを明かしていても

価値の無い詐欺的な情報商材は多数する。


逆に広告上にビジネスモデルを明かしていなくても

価値のある優良な情報商材も少なからず存在するのである。


とくに私は即金系情報商材を擁護する気はないが

この業界の意見はあまりに偏り過ぎている節があり、

その辺りの真実に斬りこんでいる者も皆無であった事から、

私はあえてその事実を伝える立場を取った。


実際にインフォトップのアフィリエイターランキングを見ても

本当に実力のあるトップアフィリエイターで

他人や他の情報商材の批判ばかりをしている者はほとんどいない。


つまりそんな戦略を取らなければ稼げないという時点で

そんなアフィリエイターにはノウハウも実力も無いのである。


そんな輩の発言に振り回され、

彼等の利益にしかならない価値の無い情報に対しては

決して金を出していくべきではない。


「どういう方法で稼ぐノウハウを公開している情報商材か。」


これが不明な情報に興味が無ければ手を出さなければいいだけの話しである。


こういった広告戦略の有効性が無くなれば

必然的に即金系と呼ばれるような情報商材は無くなるはずである。


これはもう消費者側の意識の問題である。


よって少なくとも

即金系(中身を明かさない広告戦略で売られている情報)=詐欺

というような事を言っているアフィリエイターは

ただ自分等の情報を売り込む為に

批判しやすい情報商材の中傷行為を行っているだけの輩である。


指標にすべきは本当に実力があり、

本当に稼げるノウハウを見極める能力のあるアフィリエイターであり、

そんな信頼できるアフィリエイターの発信する情報にこそ、

耳を傾けていく価値があるのではないだろうか。


少なくとも私はそう思う次第である。


このブログの読者にはその真実に気付いてもらいたい。


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2013年12月2日 | コメントは受け付けていません。|

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インフォトップの情報商材は本当に安心なのか。

情報商材のASPと言えばインフォトップ。


一部のインフォプレナーやアフィリエイターは

インフォトップで販売されているので「安心です」とまで豪語する。


ただこの言葉は決して100%真に受けるべきものでは無い。


何故ならインフォトップで億単位の売上を伸ばした情報の中にも

完全な「詐欺商材」のレッテルを貼られ、

大返金騒動に発展したケースが存在するからである。

インフォトップの情報商材は安心できるという幻想


そもそもインフォトップ=安心という図式を豪語しているのは

その大半がインフォトップで情報を売っているインフォプレナー、

そしてその取り巻きのアフィリエイター達であり、

これは「インフォトップ」というASPの信頼性を語る事で

自らの販売情報の信頼性をアピールしているに過ぎないのである。


何より私もインフォトップの実体は数多く耳にしているが

とにかくこの会社は身内や実績のあるインフォプレナーにはすこぶる“甘い”。


確かに一昔前と比較すれば登録商品の審査は厳しくなっているようだが

その審査自体が身内や実績のあるインフォプレナーに対しては大甘なのである。


聞く話によるとインフォトップの商品審査は

ほぼその大半がセールスレターの方に向けられているという事で、

商品内容そのものについてはさほど厳しい審査は行われていない。


更にそのセールスレターへの審査についても

身内や実績のあるインフォプレナーに対してのものと

一般のインフォプレナーに対してのものは大きく差があるというのだ。


そもそも本当に審査すべきは商品の中身であって

セールスレターはその次に重視すべきところではないだろうか。


とは言え、セールスレターの誇大広告も

しっかりと取り締まるべきポイントである事は事実である。


しかし確かに一部有名インフォプレナーの情報商材に関しては

明らかにその審査がおざなりになっていると言わざるを得ない。


審査規定にもその基準を明確にしているにも関わらず、

その基準を明らかに満たせていない情報が数多く

インフォトップの決済を利用して販売されているからである。


インフォトップが誇大表現を許容している実態


例えばインフォトップでは下記のように

誇大表現の禁止事項を明確に定めている。

http://shinsa.infotop.jp/kodai.php


「効果を断定、担保する表現」例:確実に稼げる など

「不特定多数が効果を望める表現」例:誰でも稼げます。など



では実際にインフォトップで販売されている

この情報商材のヘッドコピーを見て頂きたい。

http://afdiscovery.com/


“アフィリエイト初心者でも30日で5万円稼げる。”

“30日後最低でも5万円のアフィリエイト報酬を稼いでいます。”



これは明らかに効果を断定し、

不特定多数が効果を望める表現ではないだろうか。


実際にこんな明らかな審査基準に反したセールスレターが

インフォトップではゴロゴロ販売されている。


そしてその大半が特定の関係者

もしくは実績あるインフォプレナーの関係商材なのである。


実際に上記のような表現を用いた

知人の一般インフォプレナーはしっかりとその辺りを指摘されていた。


これを「エコひいき」と言わず何を「エコひいき」と言うのか。


結局のところインフォトップの経営理念には


消費者の事を第一に考えそれが自社にとって最も利益をもたらす


という考え方は無く、


多少消費者を欺いてでも実力のあるインフォプレナーに融通を効かせ

売上を上げて貰う方がより多くの儲けが出る



という考えでサービスを提供しているという事である。


よって「インフォトップ=安心」という考え方は決して適切ではない。


企業として利益を追求するのは結構であるが

やはり消費者側としてはこのような決済サイトには

消費者目線のサービスを望みたいものである。


インフォトップの今後の経営理念の方針転換に期待したい。


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2013年11月30日 | コメントは受け付けていません。|

カテゴリー:情報業界の真実講座

情報商材業界の有名人達は本当に「億」というキャッシュを稼いでいるのか。

「●カ月で●億円を売り上げた。」

「何年で●億円を稼いだ。」

「現在の年商は●億円。」



この情報業界ではあちこちで「億」という数字が飛び交っている。


では本当に“彼等”はそんな収入を手にし、

本当に誰もが憧れるような生活を送っているのかどうか。


そんな素朴な疑問は誰もが一度は抱いた事があるのではないだろうか。


ただそこに私なりの見解を1つだけ述べておくなら、


“結局のところ、この業界は言ったもの勝ち”


という一言に尽きる。

まさしく「言ったもの勝ち」の情報業界


自分は●億稼いでいる。と言い張れば、

それが例え大嘘であろうと疑う者がいようと

10人に1人、100人に1人、強いては1000人に1人でも

その言葉を信じてくれるものがいれば「儲けもの」なのである。


情報は販売しているインフォプレナーしかり、

それらを紹介しているアフィリエイターしかり、

「稼いでいるふり」をしておくに越したことは無い。


本当に億単位の収入を稼いでいる者がいようと、

その真相を確かめる術はいずれにしても皆無である。


それならばもはや稼いでいようといなかろうと

幾ら稼いだと豪語しておけば、

その言葉を真に受けて尊敬してくれる者が出てくる。


その見せかけの実績に吊られて、

金を出してくれる者が出てくるのがこの業界の実情なのである。


“それならとりあえずは何億稼いだと言っておこう。”


多くの起業家やアフィリエイターがそこに行き着くのは必然的である。


真実さえも嘘に見えてしまうこの業界において、

もはや嘘をつく事に罪の意識を感じるものはごく稀である。


ただその「嘘」もここ最近は明らかにエスカレートしていると言えよう。


動画にまで登場し、その身を曝け出して大嘘をつく。


そんな人間が後を絶たなくなっているからである。


「まさかここまでやって嘘はつかないだろう。」


まさしくそんな消費者心理につけ込んでいるとか言いようが無い。


しかしこれもまた「言ったもの勝ち」の理論と何ら変わりはないのである。


顔を出していようが動画で公言していようが、

幾ら稼いだというのは言うだけタダなのである。


むしろそれで信用性が増すというなら、

詐欺師達は喜んで顔を出し動画に登場するのである。


勿論、その中には本当に稼いでいる人間もいるのかもしれない。


ただ「言うだけタダ」「言ったもの勝ち」という状況にある以上、

もはや「●億円稼いだ」話は全て信用するべきではない。


そのような「稼いだ話」を除外した上で、

彼等の話に耳を傾けていくべきなのである。


本当に実力があり、価値のある情報を提供している者なら、

そんな稼いだ額を度外視していったとしても、

しっかりと価値のあるものを提供してくれるはずである。


しかしいざその金額や実績などを度外視すると、

語っている内容はただの戯言という者も決して少なくはない。


結局のところ「幾ら稼いだ」というホラ話以外、

何1つとして実のある話をしていない者が大半なのである。


本当に稼いでいる起業家を見分ける方法


ただそれでも「本当に稼いでいる者」を見分けていきたいなら、

やはり重要視すべきものは「その証明となるもの」であろう。


確かにそういったものを何らかの形で開示している者も多い。


しかしその証明や画像の全てが

その人物の収入の裏付けになっているとは限らないのである。


例えば「現金画像」やその動画。


これはそういうものを用意してくれる業者の存在や

身内にキャッシュを持っている者がいれば

誰でも簡単に用意出来るものである。


つまり現金画像はその人物が「稼いだ」という、

確固たる事実の証明にはならず、

実質的には何の目安にもならないものなのである。


これは高級マンションや高級車などの画像や動画にも同じ事が言える。


また銀行通帳の残高画像なども確固たる証明とは言えない。


これも簡単な画像加工で「捏造」が可能だからである。


・現金画像や動画

・高級マンションや高級車等の画像、動画

・銀行通帳の画像など



これらは全く実績の裏付けにはならないという事である。


では逆に信頼に値する証明となるものは何なのか。


それは他でも無く公的機関が発行する下記のようなものである。


・所得証明

・納税証明もしくは課税証明

・そういったものを第3者に開示した確固たる事実



やはり公的機関が発行されたこれらの証明。


これ以上、信用に値するものは存在しない。


こういったものの捏造も不可能ではないが

これらの公的機関が発行する証明書を捏造し、

その画像をインターネット上にアップするような行為は

まさに詐欺行為の証拠をネット上に残しているようなものである。


詐欺師はいつでも最後にはそれが詐欺かどうか、

その判断が難しい状況を作れるようにしているものである。


よってあえて公文書偽造という逃げ場のない犯罪行為を犯し、

その確固たる証拠をネット上に残した上で、

いざ何かがあった際に逃げ場のない状態を作る詐欺師はいない。


だからこそ本来であれば最も信頼性の高いものである、

こういった公的機関が発行する証明書を、

自分自身の収入の証明として開示する者は皆無なのである。


実際に「億」の収入を証明している起業家達


私の知る限りでここまでの確固たる証明を開示している(していた)のは、

この情報業界においては下記の4名のみである。


・川島和正氏

・菅野一勢氏

・宇崎恵吾氏

・尾島幸仁氏



川島氏は自身のブログやメルマガで。


菅野氏も何かの情報商材のセールスレターで

そういったものを開示していたのを目にした記憶がある。


宇崎氏は自身の師匠にあたる人物の年収5億という実績を、

インフォトップへの商品登録審査の際に

その所得証明などを開示させられた事があったとして、

実際にインフォトップで公開されている情報商材のセールスレター上に

その経緯の全てをのEメールのキャプチャ画像と共に公開している。

http://copyrighting-supremeprinciple.net/afili/afilt.html
 
 


そして尾島氏に至っては自身のブログの下記の一覧などで

数多くの所得証明と納税証明を数年分に渡り公開し続けている。

http://webconsulting-ojima.net/?p=20#a1
  
  


本当に「●億円を稼いだ」と豪語したいのであれば、

本来であれば彼等のような証明を開示して当然なのである。


しかしあれだけ「億の収入を稼いでいる」と豪語している者が多い中、

その最も確固たる証明となるものを開示している起業家は、

上記、たった4名のみというのがこの業界の実情なのである。


勿論、その中にはこういったものを開示しないだけで

本当に稼いでいる者もいる可能性はあるが

どうしてもその真相を確かめたければ直に開示を求めてみる事をお勧めする。


「何か公的機関の発行書面であんなの収入を証明してみろ」と。


おそらく9割以上の起業家は無視を決め込むか

何かしら理由をつけて開示してこないだろう。


この事からも分かる通りこの業界内で、

本当に億という「収入」を手にしている者は

そこまで多くは存在しないというのが実際のところなのである。


「年商」という言い方で収入を誤魔化している、

そんな者が多いのもその一例と言える。


実際に1億の入金があってもその1億を得る為に

8000万、9000万の出費というのも十分にありえるからだ。


少なくとも今、動画マーケティングなどを大々的に行っているような

際立って目立つ活動をしている起業家達は、

その無料動画のオプトイン段階で相当なプロモーション費用をかけている。


「あのプロモーションで5000万稼ぎました。」


などと言っている起業家をよく見かけるが、

それはあくまでも入金ベースの数字であって、

4000万円分のプロモーション費用を投下して

ようやく5000万円の入金があり、

その身入りは実際のところ1000万円程度、

更には赤字になっているという可能性さえあるのである。


だからこそ多くの起業家は本当の「所得」を明かす事が出来ない。


何故なら「稼いでいるふり」をしていなければ、

自分の支持者達は一気に消え失せてしまうからである。


この業界における大半の起業家が

いかに空虚なビジネスを行っているかが垣間見えたはずである。


勿論これは推測論の1つに過ぎないのが

決して的外れな物言いでは無い事は明らかである。


“何故、確固たる証明となるものを多くの起業家が開示しないのか”


この一点のみを考慮しても

私の推論は決して的外れなものではないことが分かるはずである。


この情報業界で活動する起業家達がいかに空虚な存在であるかが分かる。


そんな彼等が公開しているノウハウや教材に幾らの価値があると言えるのか。


私は疑問を感じずにはいられない。


そんな自転車操業に付き合っていったところ先は見えている。


確固たる実力を持った本物の起業家を見極め、

そういう人物のノウハウやビジネスを学んでいく事をお勧めしたい。


少なくとも私のブログやメルマガの購読者においては

その真実に気付いてもらう事を願うばかりである。

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2013年11月29日 | コメントは受け付けていません。|

カテゴリー:情報業界の真実講座

情報商材のセールスレターの掲載されている「推薦文」を決してアテにしてはならない

情報商材のセールスレターによくよく見られる推薦文。


この世の中にあれほど無意味なものはあるだろうか。


「あの○○さんが推薦しているからこの情報は安心だ!」


実際にそんな心理効果が生まれている可能性は確かにある。


しかし本当の意味でそこまで信用に値するような人物は

この業界にはほぼいないに等しいと考える私にとって、

あのような推薦文は本当に無意味であるとしか言いようが無い。

全く信用するに値しない「推薦文」という形の戯言


むしろこの業界は有名な人物ほど悪評も高く、

やっている事を見る限りでも余計に信用は出来ない。


そんな人間の推薦文が掲載されている時点で

むしろ私は逆にその情報商材が胡散臭いものに見えてしまうくらいである。


例えばここ最近の情報商材に度々登場する某Y氏。


もはや彼の顔が推薦文の中にあった時点で

私は完全にその情報商材の価値を見切るくらいである。


「今回は本気で」「今回は究極の」「今回は全力で」


こんな事を自分が関わる全ての情報に対して豪語している人間の推薦文など

一体どこにそれを信用出来る要素があるのだろうか。


よって私はこういった特定の詐欺的な情報ばかりを公開しているグループや

そこに関係する自称起業家が公開している情報商材に対し、

推薦文のようなものを書いている者も全て信用に値しないとみなしている。


こうして「この業界の信用出来ない人間リスト」を

そこに関わる全ての推薦文の一覧から抜き出していくと、

もはやこの業界の半分以上はほぼ同じような人間達が推薦文を書き合い、

徒党を組んでズブズブ、グダグダのビジネスを展開している事がわかる。


まさにグルになって互いの情報を推薦しあい、

互いのリストで顧客を回し会っているのである。


むしろ詐欺商材の判断基準となっている「推薦文」の顔ぶれ


そういう意味ではこの手のセールスレターの推薦文は

信用出来ない情報と信用出来ない人物を判断できる材料とも言える。


つまりこういった情報商材における「推薦文」は

その情報の価値を判断する材料に使うのではなく、

いかに「信用に値しない人間がこの教材を推奨しているか」を判断する

リトマス紙的な基準で目にしていくべきという事である。


信用出来ない人物が関わり販売されている情報もまた信用に値せず、

またその信用に値しない情報に推薦文を書いている起業家も信用は出来ない。


つまりそんな起業家が関わっている情報商材もまた信用できず、

更にそこへ推薦文を書いている人間もまた信用は出来ないのだ。


このような連鎖により信頼おけない起業家リストを自分の中で作り上げ

価値の無い情報商材に手を出してしまう可能性を

少しでも軽減させていく事をお勧めしたい。

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2013年11月28日 | コメントは受け付けていません。|

カテゴリー:情報業界の真実講座

情報商材の返金保証を真に受けてはいけない

「返金保証が付いている情報商材」


こういうものはこの情報業界に多数見受けられる。


しかしその「返金保証」によって

実際に返金を受ける事が出来た消費者がどれだけいるのか。


全体から見ればせいぜい数%。


もしかすると5%にも満たないのではないかと考えられる。


実際にそういった返金保証付きの情報商材を購入した経験があり、

結果を出せず返金を受けられたかどうかを自問自答するなら

大半の消費者は「NO」と答える事だろう。


そもそも情報商材のセールスレターに書いてあるような

●カ月で●万円という数字はまず基本的に達成出来ない。


しかしそれを達成出来なければ代金を返金するという

返金保証なるものは何故か大半の情報商材に付けられている。


大半の購入者がそれを達成出来ていないにも関わらず

何故、その返金を受ける事が出来ていないのか。


それはその返金保証が実際はあってないようなものであり、

実際に返金を受ける為に不条理な条件が付けられているからに他ならない。

情報商材返金保証における3つの不条理な条件


その不条理な返金保証には下記、3つのパターンがある。


1、そもそもメールへの返信などが一切行われない、
  根本的に対応する気がゼロの返金保証

2、情報購入後、マニュアル内に厳しい条件が課せられる
  セールスレターに重要な事が記載されていない返金保証

3、“マニュアル内の内容を全て実行し”という条件にかこつけて
  いざ保証を申請するとその作業内容にケチをつけられる返金保証



履行されない返金保証のパターンはこの3つである。


1はそもそもが詐欺に近い前提である事から

セールスレター記載の保証条件などはもはやあってないようなもの。


まさに好き勝手な保証を謳うだけ謳い

商品を売り込んだらそれまでというパターンである。


こういった情報商材は商材自体も詐欺的なものである可能性が高い為

最も悪質であり、最も注意しなければならない情報と言える。


最近は決済サイトとなるASP側が販売者に対応を求め

仲介に入って返金に応じるなど取り組みがなされている為

ここまでひどいパターンのものは少なくなったが

それでも自社決済で販売されている情報にはこういった注意が必要である。


ASPで売られている情報全てが信用出来るというわけではないが

少なくとも金の流れを握る第3者的な機関が存在するという点で

ASPを介した情報購入は最低限の防衛策と言える。


また2のパターンは同様にここ最近は

ASP側がセールスレターとマニュアルの保証条件を審査している為、

これもまたそこまで著しいものは少なくなっている傾向にある。


つまりどうしても返金保証をアテにしたいのであれば

最低限、ASPを介して販売されている情報に手を出すべきなのである。


最後に3つ目のパターンだが今この保証系統の情報が最も多い。


「マニュアルに記載された全てのノウハウを実践し」という点が

セールスレターに書かれてしまっている以上、

そのマニュアルにどれだけ膨大な作業が記載されていても、

その保証条件をクリアするにはそれに従うしかないのである。


故にこういった保証がついている情報は

結局のところ販売者が損をしないようになっていると考えるべきである。


決して私は返金保証がついている情報は全て

信用に値しない価値のない情報であると言っているわけでは無い。


ただ保証をアテにして情報商材を購入するべきではないと言っているのである。


「返金保証が付いているから安心だ。」


と、そう思う前にその情報の販売体制(自社決済か、ASP決済か)や

保証条件の厳重な確認を行っていくべきである。


唯一その保証をアテにしていいパターンがあるとすれば

いわゆる「無条件保証」付きの情報がASP経由で売られている場合のみだろう。


要するに「保証に条件を付けないという返金保証」である。


これが自社決済の商品であればただの詐欺文句の可能性があるが

こういう保証が信用出来るASP経由で販売されている情報であれば

ほぼ間違いなく返金の保証は受けられ、

仮に販売者が渋ってもASPへの交渉で返金を受ける事が可能だからである。


保証をアテに情報を購入する際は

こういった保証条件のもののみに絞り込むべきである。


私の知る限りの「無条件保証」が付いているASP決済商品


■和佐大輔と木坂健宣のネットビジネス大百科(現在条件付)

http://www.insiderscoachingclub.com/encyclopedia/index.html

和佐大輔、木坂健宣両名による総合ネットビジネス音声教材である。

その圧倒的なボリュームに対し価格は1万円。

この業界の数少ないロングセラー教材と言える。

※現在、保証条件が追加されている為、「無条件保証」は撤回されているので注意


■The Million Writing(ミリオンライティング)/宇崎恵吾(無条件保証)

>http://copyrighting-supremeprinciple.net/01/ad.html

コピーライター宇崎恵吾氏によるコピーライティング教材である。

価格は豪華特典付でありながら一般書籍レベルの3980円。

年間5億を稼ぎ出すという彼の師匠直伝のライティングスキルが公開されている。


■一筆両断/株式会社MTS(返金理由が必要)

http://www.ippitu.com/

こちらもミリオンライティング同様のラティング教材。

奇しくも価格も同額の3980円である。

こちらは返金理由が必要とあるがほぼ無条件保証に近いものである。


■ネットビジネス聖書/小島幹登(返金理由が必要)

http://www.f4promo.net/net-business-bible/

インフォプレナー4名による動画教材。

45時間に及ぶ動画コンテンツで価格は10000円。

こちらも返金理由が必要とあるが保証は無条件となっている。


■本質のビジネスSEO術/戸田大勝(60日後)

http://www.sales-innovation.net/seo/

SEO対策における約5時間ほどの音声教材である。

価格は10000円。

60日後という若干の条件は付いているものの無条件保証には限りなく近い。


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2013年11月27日 | コメントは受け付けていません。|

カテゴリー:情報業界の真実講座

情報商材は「価格」=「中身」では無い。アフィリエイター、価格に惑わされる事なかれ。

情報商材の価格高騰が進んでいる。


これまでも高額商材というものはそれなりに見受けられたが

与沢翼氏やSKナレッジなどがこの業界で目立つようになってから、

のきなみ数十万円代の●●塾なる高額教材が増え始めた。


いや、むしろそういった高額教材と

それに対するフロント的な情報商材とで、

価格が完全に二分されている感じさえ見受けられる。


数千円から1万数千円代のフロント的な位置を占め、

そこから10万円以上の高額教材に飛んでいるのである。


その中間価格である数万円代の情報が極めて少ないのだ。


既に数年前から欧米圏の情報価格は数千円ほどがスタンダードであり、

やはりそこからのバックエンド商法というのは普通に行われていた。


その兆しが日本の情報業界にも見えてきているのかもしれない。


ただそれにしても日本の高額教材は良く売れているようである。


いや、本数こそはそれほどでもないが

価格が価格なだけにそこそこの売れ行きで販売者側は十分に潤う。


ただその中身がそれなりのものであるなら多いに結構なのだが

数十万という金額を取っていながらも

肝心な中身は結局のところ過去のノウハウの焼き回し、

もしくはそれをただ動画やDVDにしただけのものというのが大半なのである。


それもそのはずツイッターだフェイスブックだと

新たなウェブサービスが普及していっても、

結局のところ大半の起業家はメールマガジンを主体とし、

ようやく動画マーケティングが流行始めている程度のものである。


アフィリエイターの多くがブログやメルマガを主体としている現状は

さほど数年前と変わっていない中で、

ノウハウの進化のみがそこまで急速に進むはずが無いのである。


にも関わらず多くの起業家は「新しいマーケティング」

「新しいSEO」「新しいビジネスモデル」と「新しい」を連呼し、

あたかもこれまでに公開されていないノウハウを公開するかのように

高額な教材を誇大広告オンパレードの自社決済ページで売り捌く。


そして情弱な人間達がそれに群がりお布施をするという状況である。


高額=価値がある


これは「ヴェブレン効果」と呼ばれる心理効果であり、

日本人はとくにこの傾向が強いと言われている。


ルイヴィトンなどの高級ブランドの国内人気などは

まさにこの心理効果の賜物と言えるのではないだろうか。


そしてその心理効果は情報商材にも当てられてしまい、

結果として高額な情報商材に淡い期待を抱き、

そこに金をつぎ込んでしまうものが後を絶えないようなのである。


ただ情報商材はあくまでもデジタルコンテンツが主流である。


何より重要なのはその形式では無く中身。


すなわちその中身から得られる「ノウハウ」なのだ。


そのノウハウの質や価値が金額と比例する根拠など何も無い。


何故なら情報商材は販売者側が「言い値」で売れるものであり、

且つ高額なものほど多くのアフィリエイターが動き、

高額なものほど消費者が勝手に価値を感じて買ってくれるという

販売者側にとってはただただありがたいだけの状況が生み出されているのだ。


中には本来はもっと安く提供してもいいような情報を

「安くすると売れない」という理由で

やむを得ず価格を上げているケースもあるのではないだろうか。


高いものほど良いものと捉えてしまう感覚は潜在的なものだが

消費者側は情報商材の中身とそれとは無関係であるという戒めを

自分自身の胸の奥に打ち付けるべきである。


中身が見えない情報商材という特性上、

その価格に吊られて「価値のある情報」への期待を膨らましていては

まさに販売者側の思うツボである。


多くのアフィリエイターが推奨しているようなものは

とくにその傾向が強いと言っても過言ではないのである。


事実、本当に価値のある情報もこの業界には少なからずある。


ただ実際に私が認識しているそういった情報は

価格さえも良心的であるが故に極めて露出が少ない。


アフィリエイターに旨味が無いからである。


アフィリエイターに旨味が無い情報は

いかに価値がある情報でもその露出度は控え目となってしまうのだ。


脱、高額なだけの情報商材。


各消費者がその意識を掲げ、

価格と価値の見合う情報のみを見定めていくようになれば

おのずとアフィリエイターもその意識に目を向け始めるはずである。


己の利益のみを追求するアフィリエイターや

その価格などに惑わされず本物を見極める目を

それぞれの消費者が養っていかなければならない。


アフィリエイターに惑わされる事なかれ。


価格に惑わされる事なかれ。


少なくともこの私の記事に目を通している者に対しては、

私自身、心からそう願うばかりである。


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2013年11月26日 | コメントは受け付けていません。|

カテゴリー:情報業界の真実講座

情報商材の評判、評価、レビューを信じてはいけない

私も少なからず情報商材の批評的な事をやっているが、

基本原則として肝に銘じておくべき事がある。


それは「情報商材の評判、評価を信じてはいけない」という事である。


まずそもそも論として情報商材の批評を行っているのは

そのほぼ全てが情報商材のアフィリエイターである。


そして情報商材アフィリエイターの目的は

情報商材をアフィリエイトし、売り込んでいく事である。


少なくとも、情報商材の批評などを探し求め、

検索時に上位に来るようなサイトやブログなどは

その大半が情報商材販売元の関係者であると見て間違いない。


今やこの業界は横のつながりを持ってナンボという状況にあり、

販売力のあるインフォプレナー、アフィリエイターは

手と手を取り合いガッチリと連携を取っているのである。


故に複数のブログなどでべた褒めされているような情報も

それが本当に第3者の純粋な意見では無い事が大半なのである。


また逆に批判的な意見というものも全てが信用出来るわけでは無い。


これもまたアフィリエイター側のマーケティング戦略上、

売れ筋でアクセスを呼び込みやすい情報商材を批判し、

自分らの売りたい情報を売り込むというのも

多くのアフィリエイターの常套手段の1つとなっている為である。


その為、本来はそれなりに価値のある情報商材さえも

その戦略の的となり言われのない中傷を受けている事もある。


つまり肯定意見も批判意見も、

それら全てを真に受けてはいけないという事である。

その現実的な事例。


その現実的な事例として情報商材においては、

アフィリエイターへの還元率にあたる、

アフィリエイト報酬の比率が高い情報商材ほど

必然的にそれを絶賛するアフィリエイターも多くなる。


これは他でもなくその絶賛するメリットが大きいからである。


その大塔として挙げられるのが


・和佐大輔と木坂健宣のネットビジネス大百科(報酬率88%)

・夢リタトリプルアロー(報酬率88%)

・マネートラップ・カンニング・ペーパー(報酬率88%)

・ネットビジネス聖書(報酬率88%)

・輸出大百科(報酬率88%)

・【下克上】GEKOKUJO~脱ノウハウコレクター教材~ (報酬率60%)

・爆発感染パンデミック (報酬率60%)



などである。


その他、ギャンブル関連の情報商材も

報酬率80%以上というものが多数存在する。


こういった情報商材はいわば「リスト集め」の為に販売され、

販売者側はその購入者リストに対し、

高額なバックエンド商品を流し込む事で利益を得ているのである。


とくにこういった商法を否定する気はない。


またアフィリエイト報酬の比率が高い商品が

実はその全てに全く価値が無いというつもりもない。


しかし大半のアフィリエイターは内容云々を無関係に

ただ高額なアフィリエイト報酬に釣られ、

それらしい絶賛レビューを当てつけているだけという

その可能性が極めて高い事を認識しておくべきという事である。


とくにギャンブル関連の情報はほぼ効果の無いものを

あたかもその情報で大金を稼げたかのような売り方をする

節操のないアフィリエイターも数多く存在する。


それだけにとくに注意が必要なジャンルと言える。


信用性に欠けるアフィリエイターの見分け方。


情報商材の評判や批判意見などを目にしていく際は

そんなアフィリエイター側の利害関係も認識しておくべきであり、

一歩身を引いた目線でその意見に目を通していかなければならない。


少なくともその意見をそのまま真に受けては彼等の思うツボである。


尚、そのアフィリエイターが信用に値するかどうかの判断基準としては

下記のようなものを一応の目安としてみる事をお勧めする。


・アフィリエイト報酬が高い商品ばかりを絶賛している。

 →高額報酬目的でそれらしいレビューをしているだけの可能性が高い。


・やたらと有名な情報起業家や情報商材に対し根拠の無い批判ばかりをしている。

 →アクセス収集の為、無根拠な中傷を行う者は当人も同じ穴の貉である可能性が高い


・詐欺商材撲滅、被害者救済などそれらしい謳い文句で信用を得ようとしている。

 →このような謳い文句で弱者救済を装うブログこそ詐欺師が運営している可能性が高い


実際にこの条件に該当するような

特定のアフィリエイターに騙されたという声は非常に多く

本来であればここで晒していきたいところでもあるがそれまた別の機会に留めておく。


では「私」の活動はどうなのか。


ただ2つ目、3つ目の条件は一見、私のブログもその傾向に見えるかもしれないが、

少なくとも私は根拠も無く特定の起業家や情報商材を批判しているつもりは無い。


また詐欺商材の撲滅、被害者の救済という意識はもともと持っていない。


むしろこの業界を健全化させるには、

被害者となってしまうような消費者側がもう少し意識を高め、

それなりの知識を付けていくべきというのが私の考えである。


騙す方も悪いが騙される方にも問題がある。


騙される者がいなくなれば騙す者もいなくなるのだ。


騙す側の人間に「騙すな!」と言ったところで何も変わりはしない。


だからこそ私は「騙される側」の人間にこのような形で「警告」を与えているのだ。


ただ業界の健全化が自分自身の「利」に繋がるという側面は否定しない。


私はただ真実を述べ、その真実を貫く側の人間が評価され、

そういう人間こそがそれ相応の対価を得ていける、

そのような「本来あるべき姿」にこの業界を変えていきたいだけである。


インフォプレナーにせよアフィリエイターにせよ、

今はあたかも「誰でも簡単に稼げる」というような事を言う者に注目が集まり、

そんな情報を発信している者にこそ金が集まるという状況にある。


しかし現実は、真実はそうでは無い。


誰でも簡単に稼げる、などそれこそが詐欺師の常套文句なのである。


消費者側の意識と知識レベルがもう少し高まれば

少なくともこんな事を言う低能な人間や情報に

現状のような注目が集まっていくような事は無くなるはずである。


このブログで行っている活動も含め、私の理念はその一点に尽きる。


少なくとも私のブログやメルマガの読者には

そんな「真実」に気付いていってもらいたいものである。


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2013年11月25日 | コメントは受け付けていません。|

カテゴリー:情報業界の真実講座

そもそも情報商材は本当に稼げるのか。

 
“そもそも情報商材は本当に稼げるのか。”


これは情報商材業界に足を踏み入れはじめる直前、

もしくはその後に誰もが抱く率直な疑問ではないだろうか。


まさに右も左もわからないような状態であれば

このような疑問を感じてしまうのは無理もない。


ただ実際に1つ、2つ、3つと情報商材を購入し、

全く結果が付いてこない段階でも、

このような疑問は少なからず生まれてくるのである。


勿論、インターネットを検索すれば多くの

「情報商材で稼げた」的な意見を目にする事は出来る。


ただ業界の真相を語ってしまえば、

それは皆、情報商材のアフィリエイターが書いているものである。


言わば特定の情報商材を売り込みたいが為の謳い文句なのである。

情報商材を絶賛している者=アフィリエイターという図式


情報商材を絶賛している者=アフィリエイターという図式。


これは情報商材の評判などを検索していく際、

絶対に認識しておかなければならない鉄則でもある。


実際にそのブログなどを介して情報商材が売れれば

そのブログの運営者にはその紹介報酬として

情報商材の売上の40~50%ほどの報酬が手に入るのだ。


多いものだと80%以上もの報酬が手に入ってしまう情報さえある。


それでなくとも情報商材は販売単価が高い。


1万、2万という情報商材の40%、50%となれば

それはもはや一般社会人の日給と変わらない報酬になるのだ。


故にこの業界ではアフィリエイト報酬の比率が高い情報ほど

必然的に多くの人が絶賛しているかのような情報に見えてしまう。


それは多くのアフィリエイターが報酬目的に

その情報商材を大絶賛するからである。


しかし実際のところアフィリエイターの多くは

決してその情報商材の内容を実践するような事はしていない。


あたかもそれを行い、実際に稼げたような事を言っているが

そんなアフィリエイターは本当に稀である。


大半のアフィリエイターはその情報を紹介する事によって得られる

アフィリエイト報酬によって生計を立てているのだ。


情報商材の中身を実践して収入を得るより、

その方が遥か効率的に稼げてしまうからである。


情報商材の評判や評価を調べていく際は

このような実態に気付いておく必要がある。


では全てが「偽り」なのか。


では全てのブログ、アフィリエイターの意見は偽りなのか。


これについては残念ながら8割近くはそうだと言っておく。


何故なら情報商材の8割はそういうものだからである。


少なくともほぼ大半の情報商材は稼げない。


いや、それ単体で稼ぐ事は難しいと言っておくべきだろう。


実際に実体験に基づいたノウハウを公開している

情報商材の販売者というのも少なからずは存在する。


しかしそのノウハウをまとめた情報を買えば

購入者も同じように稼げるのかという話はまた別問題なのである。


それはどんなビジネス、どんなノウハウにも

個人の能力やセンス、スキルなどが要求されるからである。


そういうものを要求されないビジネスなど原則的にはまず存在しない。


どんなど素人がやっても確実に稼げる方法。


少なくともそんなものは存在しないと考えておくべきである。


それこそそんなノウハウが本当に存在するなら

数万ほどの価格で情報商材として公開するのではなく

アルバイトでも雇って利益を吸い上げるスキームを作ればいい。


アフィリエイトにせよ、せどりなどの転売ビジネスにせよ、

またそういったものとも全く別のビジネスモデルにせよ、

そんなノウハウを確立したなら、

賢い人間ほどそのような形で利益の最大化を考えるはずである。


それを

「このノウハウを世の中の為に」

「多くの初心者さんを稼がせる為に」

「この業界を健全化させる為に」


などという御託を並べて「情報商材」という形で公開する。


これこそ詐欺師の常套手段と捉えておくべきだろう。


“初心者でも、誰でも簡単に”


こんな謳い文句で公開されている情報や

こんな情報を煽っているアフィリエイターはほぼ“詐欺師”なのである。


うまい話には裏がある。


うまい話には裏がある。


そんな格言は「まさに」である。


その「裏」とは、この業界で言えば、

そんな情報を売り捌く詐欺師達やアフィリエイター達。


結局のところ彼等はその情報を売り捌く事で利益を得ているのである。


しかし多くの初心者はそんな甘い謳い文句の情報に飛びつく。


そしてそれを知っているからこそ

販売者側もそういう謳い文句で情報を販売し、

アフィリエイターもそういう謳い文句の情報を煽る。


これがこの業界の負のスパイラルである。


情報商材として「価値のあるもの」は確かにある。


しかしそれは書店に並ぶ「書籍」の中にあるその価値と何ら変わりはない。


本屋に並ぶ本を購入する際、

それが仮に

「この一冊で○○円稼げるアフィリエイト入門」

というようなタイトルだったとして、

それを100%真に受けるだろうか。


この一冊で本当に稼げるようになるとルンルン気分で

その本をレジに持っていくだろうか。


そんな人はほとんどいない。


しかし情報商材に手を出す消費者はそういう層が非常に多い。


だからこそ詐欺師達に食い物にされてしまうのである。


それがPDF形式であれ音声形式であれ動画形式であれ、

それはあくまでも人が作った文書、音声、動画に過ぎない。


結局のところその内容をどう活用していくかは自分次第なのである。


本屋で本を買う。そんな意識で情報商材を買うべし。


もう一度念を押すが情報商材にも価値のあるものはある。


しかしそれは書店に並ぶ「書籍」の中にあるそれと何ら変わりはない。


興味を持った本をレジに持っていく際の感覚。


情報商材もその意識レベルで捉えるべきである。


情報商材は本当に稼げるのか。の結論


ここまでで述べてきた観点から言えば


情報商材=稼げる


というのはほぼ幻想に近いものと言っていい。


その図式が成り立つなら


書店の本=稼げる


という図式が成り立ってしまうからである。


少なくとも販売者のサポートやコンサル、

そういったものが付いていないものは

実質的に書店に並ぶ本と何ら変わりないものと考えるべきである。


書店の本に存在しない情報商材のメリットは

まさにそのノウハウを考案した者とコミュニケーションを取り、

サポートやコンサルティングを受けられる部分にある。


こういった利点が無いものは書店の本と何ら変わりないのである。


とは言え、そういったサポートが付いていれば

その情報商材は価値があるのかと言えば全くそうでは無い。


名選手、必ずしも名監督にあらず。


自分が稼ぐ事と人に稼ぐノウハウを教える事は

全くもって別次元の話だからである。


それでもどうしても特定の人物に教えを乞う為、

高額な情報商材に手を出すという場合は

その情報商材そのものの評判よりも

その人物の評判を探っていくべきだろう。


ただどんな優れた人物から教えを乞うとしても

結局のところ実際に稼いでいくのは「自分」である。


情報商材=稼げる


このような甘い考えを持っているうちは

まずどんな情報に手を出しても稼げないだろうと苦言を呈しておく。


その情報商材から価値を見出し、

自分なりに努力していく姿勢が無ければ成功はありえない。


それが結論である。


これはある意味、期待を裏切る結論だったかもしれないが

これこそが間違いなく「真実」である。


是非、肝に銘じて頂きたい。


番外講座:管理人から見た「価値のある」情報商材


「価値を見出せる情報商材」


このような観点で私は情報商材を一般の書籍と同じ目線で見る。


本屋でその本(情報商材)を購入したとして、

その価格に見合う内容だったと思えるかどうか。


これが私の判断基準である。


そういった意味で私の基準を満たせる情報商材は極めて稀である。


価値はそれなりに感じられるもののやはり値段が高すぎるのだ。


その中で、私なりに価格以上の合格点を付けられる

価値のある情報商材を幾つか紹介しておく。


あくまでも「稼げる」という観点では無くその内容に「価値」があり、

読んで価格以上に得られるものがあるというものである。


■コピーライティングを学べる教材(価格:3980円)

>The Million Writing(ミリオンライティング)

この教材を推奨出来る理由は内容もさる事ながら
メール1通で申請できる無条件返金保証が付いている点である。

中身に価値を感じられなかったなら代金は全て返金してもらえる。

ただこのネット業界におけるライティンングスキルを培いたいなら
この教材は間違いなくこの業界史上ダントツのクオリティである。

価格も一般書籍に近い金額である点も含めまず読んでおくべきである。


■SEO+テンプレート(価格:24800円)

>SEOに強い戦略的テンプレート「賢威6.1」

やや高額だがSEOの知識を学べるマニュアルと
私のブログにも利用している高機能なワードプレステンプレート。

その他の補足コンテンツも含めれば価格以上の価値はある。

このブログのようなテンプレートを求めつつ、
SEOの事も学びたいというならこの賢威が適していると言えるだろう。


■アフィリエイトを学べる教材(価格:9800円)

>Copyrighting Affiliate Program

アフィリエイトの教材は既にかなり出尽くしている感があるが
内容と価格、そこにサポート体制を含めると、
この教材が最もアフィリエイトの本質を学べる環境が整っている。

高額な年間コンサルプランというものもあるが
教材そのものに十分な価値があり、
そのマニュアル関連は9800円の単月プランで全て受け取れる。

自分自身にしっかりと取り組んでいく意欲があるなら
1カ月間の単月サポート期間内に
出来る限りのサポートを受ければそれで十分である。


■せどりのノウハウを学べる教材(価格:0円)

>次世代せどりメゾットせどりインサイダー

これは無料で読めるせどり教材である。

ただその質は極めて高い。

せどり関連の情報商材は数多く出回っているが、
実際のところ長期的な再現性が見通せるノウハウはほぼ皆無である。

しかしこの教材は無料でありながらその基準を見事に満たしている。

下手なせどり教材に手を出すくらいならこれを読んでおくべきである。


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カテゴリー:情報業界の真実講座

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この情報業界の真実を語る「情報商材の真実講座」。

ここに書かれている事は決して「稼がせる為のもの」では無い。

ただその「真実」のみを追求するものである。

「情報商材の真実」基礎講座


そもそも情報商材は本当に稼げるのか。

ネットビジネスは今からでも稼げるのか。

アフィリエイトは本当に稼げるのか。

せどりは本当に稼げるのか。

結局のところどうすれば稼げるのか。


「情報商材の真実」防衛講座


情報商材の評判、評価を信じてはいけない

価格=中身では無い

返金保証を真に受けてはいけない

推薦文をアテにしてはならない

高額情報商材が「本物」か「詐欺か」を見極める方法。


「情報商材の真実」真相講座


この業界の有名人は本当に稼いでいるのか

インフォトップの情報商材は本当に安心なのか。

即金系の情報商材は本当に詐欺なのか。

何故“彼等”は無料で動画などを配るのか。

情報商材の返金は可能なのか。

高額塾、詐欺商材等の情報商材購入代金の返金請求方法と法律知識。

セミナー参加者の体験動画、親睦会、交流会の画像や動画の信憑性、信頼性について

闇金ウシジマくんに学ぶ業界の真実

ネットで稼ぐ為の最短ルートとは


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2013年11月19日 | コメントは受け付けていません。|

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