高額塾や高額な情報商材が「本物」か「詐欺か」を見極める明確な基準と方法。

現在、情報業界に横行している20万円代、30万円代、

更にはそれ以上の金額で売り込まれている

高額な情報商材や高額塾。


「高いモノほど、良いモノである。」


という消費者心理が働いてしまう為か、

そのような高額な情報に大金を支払ってしまう消費者が後を絶たない。


ただここで1つこれまでにこの情報業界で公開されてきた、

ありとあらゆる高額な情報商材の傾向を考慮した上で、

それが「詐欺的な高額情報」であるか、

もしくは「本物の高額情報」であるかを判断していく、

私なりの“明確な基準”のようなものを提案しておきたい。


勿論この基準が100%と言えるわけでは無いが

これまでの高額塾等の傾向を見てきた上で、

これが「ほぼ例外が無いレベルの基準」である事も間違いない。


それは下記のような基準である。


<詐欺的な高額塾教材の共通点>

1、高額なバックエンド商品などの売り込みがある。

2、主催者が直に参加者の指導に当たっていない。

3、募集期間等の期日が限定されている。

4、その募集期日や人数制限等の約束を厳守しない。



対してまたほぼこれの裏返し的な意味合いになるが

「本物」と言える高額塾教材の共通点は下記の通りである。


<本物と言える高額情報商材の共通点>

1、参加者に対してバックエンド商品などの売り込みが無い。

2、主催者が直に参加者の指導に当たっている。

3、対面形式のコンサルをきちんと行っている。

4、募集期日や人数制限等の約束を守っている。

5、もしくは期間限定等の期限を定めていない。



ではこれらの基準1つ1つについて補足解説を述べていく。

詐欺的な高額教材には高額なバックエンド商品の売り込みがある


バックエンド商品とは先立つフロント商品の購入者に対し、

後々売り込まれていくような「後に控える商品」の事を言うが、

ここ最近の高額塾等にはこの「バックエンド商品」がほぼ必ず存在し、

そのようなバックエンド商品がある高額塾はほぼ全てが詐欺的なものである。


この「バックエンド商品を売り込む」という手法そのものは

とくに詐欺的な商法でも何でも無いものであり、

フロントとなる商品を購入してくれた人との信頼関係を築き、

その上で新たな商品を追って売り込んでいくというのが普通であった。


大抵は低価格な「フロント商品」というものから始まり、

まずは安い金額で顧客との信頼関係を築き、

そこでようやく高額な「バックエンド商品」を売り込んでいく。


これが「フロントエンド」と呼ばれるマーケティング戦略である。


しかしここ最近の高額塾は20万、30万という

極めて高額な商品を「フロント商品」にしている場合が多く、

更にそのフロンド商品さえ提供する前の段階で、

ろくに顧客との信頼関係を結ぶ事も無く、

更に高額な「バックエンド商品」を売り込んでいるのである。


そしてこのような手口で売り込まれている高額塾は

フロント商品、バックエンド商品、共に質の低いものであり、

到底、支払った価格に見合う商品では無い事がほとんどである。


「そんな売り込み方で高額な商品を購入する消費者がいるのか?」


冷静に話を聞けば、そう思いそうなものであるが、

この手の高額フロント商品に対する高額バックエンド商品は

そもそもの「フロントエンド」という考え方とは

その根本的な「商売としての鉄則」と言える部分が異なっている。


本来のフロントエンドは顧客との信頼関係から、

その信頼を基にお金を支払ってもらえるという

言わば「商売の基本」と言える考え方が根本にあった。


しかし情報業界に蔓延る高額塾等に関して言えば

そのような顧客との信頼関係等の考え方はほぼ無いに等しく

あるものは「消費者の弱い心につけ込んだ手口」だけである。


「このバックエンド商品を買わなければ

 先だって支払った高い情報代金も無駄になってしまう。」



そんな消費者の「弱み」と言えるような心理を巧妙に作り出し、

そこにつけ込んで高額なバックエンド商品を売り込んでいるのである。


つまりそこで高額なバックエンド商品を買ってしまう顧客の心理は

「先立って支払ったお金を無駄にしたくない」というものである。


そんな心理を意図的に作り出して、

高額な商品を売り込んでいるという手口が

消費者の側に立ったまともな商法と言えるだろうか。


仮に30万円のフロント商品に70万円のバックエンド商品という、

計100万円の高額商品を売り込みたいとするなら、

初めから100万円の募集案内を出せばいい話である。


その計100万円で「完成されたノウハウが提供出来る」というなら

むしろそれは30万円と70万円の商品で小出しにするべきでは無い。


しかしこの手の高額塾でバックエンド商品を売る起業家達は

大抵その30万円のフロント商品の段階で、


「この30万円であなたは人生を変えられます。」


と言わんばかりにノウハウの全てを提供するかのような、

明らかに消費者が誤解してしまうような「錯覚」を与える。


言わばひとまずの段階でハードルを下げ、

ノウハウを小出ししているにも関わらず、

その「重大な事実」を伝える事さえせずに

完全に消費者を「騙した状態」で

そのフロント商品の代金のみを支払わせるのである。


そしていざ高額な代金を支払った者へ、

そのフロント商品さえ手渡す前の段階で、

手の平を返してバックエンド商品の存在を明かす。


そのバックエンド商品を手にしなければ、

先だって支払ったフロント商品の代金が無駄になると

また新たな錯覚を消費者に植え付けるのである。


これが現状、情報業界で高額な情報商材や

高額塾を売り進めている起業家達の常套手段である。


これが消費者を欺く詐欺的な商法と言わず何と言うのか。


結局のところこのような手口で

高額な情報商材や高額塾を売り進めるような起業家達は

消費者からいかに金をむしり取るかという事しか考えていないのだ。


そんな起業家達が手掛ける高額な情報商材に

そこまでの価値があるはずも無い。


そしてその事実はこれまでの高額塾等の末路からも明らかである。


まさしく多くの高額塾参加者が

ただの「被害者」で終わっているという事の実状である。


詐欺的な高額教材は主催者が直に参加者の指導に当たっていない。


そもそも高額な情報商材は「塾」などを称するものである以上、

その中心となる人物がノウハウを教えるという事が大前提である。


何故ならそのノウハウで実際に結果を出しているのは

他でも無いその中心となっている人物だからである。


しかし大抵の高額塾はその対応等を

何の実績も無いに等しいアルバイトの人間にやらせている。


少なくともその主催者本人が直にコンサル等を受け、

徹底して参加者の対応を行っているような塾はほぼ皆無である。


ただ現実としてそのような高額塾は

やはりその全て散々たる結果に終わっている。


当然である。


結局のところ「教え」を施しているのは

固定の給与で雇われた事務員のような人間に過ぎず、

そんな人間が情熱を持って指導にあたってくれるはずが無い。


ただのテキスト教材や動画教材のみで稼げるというなら

そもそも「塾」を謳う必要がないのである。


何の為に数十万円規模の高い金を支払うのか。


それは実績のある人間に教えを受ける為である。


しかし現実として大半の高額塾はそれが行われていない。


だからこそ、多くの参加者は成功出来ずに終わるのである。


詐欺的な高額教材は募集期間等の期日が限定されている。


これも詐欺的な高額塾等に共通するものであるが、

大抵の高額塾は募集期日を限定して参加者を集っている。


しかしいざ蓋を空けてみるとそのカリキュラムは

動画マニュアル等を定期的に送りつけてくるような

ただの通信講座に近いものである事がほとんどである。


何故そんな通信講座のようなものを

期間を限定して売り切る必要があったのか。


確かに期間を限定する事でその期間中は申し込みが殺到する。


ただ長い目で見れば長期的に情報を売り込み続けた方が

より多くの利益が出るであろう事は明白である。


もしも本当に価値のある優れたコンテンツを作り出せたなら

それを一人でも多くの人へ届け、

一人でも多く人から対価を得た方が得なはずである。


にも関わらず期間を限定して売り切る理由。


それは内容について「悪評」が流れる事を避けているからに他ならない。


ろくに稼ぐ事も出来ないコンテンツを高額提供すれば

その風評がネット上を駆け巡るのは時間の問題である。


それならばあえてコンテンツの提供は行わず、

期間を限定して申し込みだけを集め、

一気にコンテンツ提供を始めた方が儲かるという算段である。


つまりこのような算段をしている時点で、

その高額塾のコンテンツはほぼ価値の無いに等しい、

悪評が出回る事が必然的なものであると、

当の販売者自身が自覚していると見るべきである。


現実としてこのような手口で売られた高額な情報商材は

そのほぼ全てがコンテンツ提供後、悪評が流れ、

多くの被害者がその事実を漏らし始める。


結果論として、期間を限定して売り切った

その悪質なマーケティング戦略が功を奏しているのである。


しかしそんな情報を掴まされた消費者は堪ったものでは無い。


ただこれがこの情報業界で公開されている

高額な情報商材大半に言える現実である。


詐欺的な高額教材はその募集期日や人数制限等の約束を厳守しない。


更にこの手の高額塾や高額情報は、

予め打ち出した募集期日や人数制限等を

ほぼ100%と言えるレベルで厳守しない。


ダラダラと募集期日を引き伸ばすという手口が日常茶飯事である。


先立つ募集期日内に高い代金を支払った消費者をまんまと裏切り

ズルズルと可能な限りその情報を売り込んでいこうとするのである。


そのようなあからさまな手口で消費者を騙す連中が

まともな教材コンテンツを提供してくれるはずも無く、

このような手口で消費者を欺く高額塾等は

その全てが少なからず炎上状態になり、

多くの被害者を生み出す形で終わっている。


これがこの情報業界の現実である。


本物と言える高額情報商材の共通点。


対してまたほぼこれの裏返し的な意味合いになるが

「本物」と言える高額な情報商材等には

先ほども挙げた通り下記のような共通点がある。


<本物と言える高額情報商材の共通点>

1、参加者に対してバックエンド商品などの売り込みが無い。

2、主催者が直に参加者の指導に当たっている。

3、対面形式のコンサルをきちんと行っている。

4、募集期日や人数制限等の約束を守っている。

5、もしくは期間限定等の期限を定めていない。



少なくとも私が知っている「本物」と言える、

高額な情報にはこのような「バックエンド商品」などは存在しない。


消費者の事を考え、当初から必要な価格の全てを提示している。


そしてその中心的な人物がきちんと参加者の指導にあたり、

必要に応じては対面形式でのコンサル等も行っている。


また募集期日等を欺くような事も無く、

そもそもそのような期限等は定めていないようなものが多い。


確固たる自信があるような情報コンテンツなら、

そのような形で提供していくのが当然というものである。


何故なら「悪評」を恐れる必要がないからである。


実際に私がこのブログの中で紹介している、

本当に価値ある「ノウハウ」を公開している

本物の起業家達やそんな彼等が主催している企画等は

上記のような基準の全てをしっかりと満たしている。


そして実際に多くの参加者を成功に導いているのである。


そんな起業家達や企画等について興味があれば

こちらの記事を参照願いたい。

>価値ある「ノウハウ」を公開している本物の起業家達とその企画


高額塾、詐欺商材等の情報商材購入代金の返金請求方法


尚、この手の高額な情報商材や高額塾等については、

その代金をほぼ確実に返金させる幾つかの術があり、

その方法についてはこちらの記事にまとめている。

>高額塾、詐欺商材等の情報商材購入代金の返金請求方法と法律知識


自分自身にこの手の高額な情報商材に対し「被害者意識」があるなら、

是非、この記事を参考にして頂き、行動を起こしていくべきである。


また今回の記事で高額塾等における被害者を

少しでも抑制出来ればと願う次第である。

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2014年2月26日 | コメントは受け付けていません。|

カテゴリー:情報業界の真実講座

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